プロミス|審査について解説!クレジットカードの審査に落ちても借りれるのか?

クレジットカードの審査に落ちても通る

クレジットカードのキャッシング利用していると、限度額を超えてしまい使えない場合もあります。

貸金業法では、総量規制という年収の3分の1までなら借り入れの規制対象にならないという法律があり、まだ年収の3分の1以下であれば借入することができます。

そのため、別のカード会社のキャッシングを利用を考えて申し込みをするかと思います。

しかし、中にはクレジットカード会社の審査基準が厳しく、審査に落ちてしまう人もいます。

こうなると、他のクレジットカード会社で申し込みをしても落ちる可能性があります。

キャッシングの申し込みは、短期間で何度も申し込みをすると借りれるだけ借りて逃げてしまう人だと疑われる恐れがあるため、知っているカード会社に片っ端から申し込むといったことはおすすめできません。

こういったときは、プロミスなどのカードローンを利用することをおすすめします。

カードローン会社は、クレジットカード会社とは審査基準が違うため、審査に通る可能性が十分あります。

また、消費者金融は危険と思う人もいるかもしれませんが、実はクレジットカードのキャッシングと消費者金融のカードローンの金利はほとんど変わらず、どちらも平均すると18%です。

プロミスの場合、金利が4.5%~17.8%となっており、むしろ金利が低く設定されています。

また、30日間の無利息期間もあるため、下手なクレジットカードのキャッシングを利用するよりも負担が少なく済みます。

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プロミスの審査基準は甘いのか

プロミスの審査基準は残念ながらどこにも開示・公表はしておりません。
※ほとんどの貸金業者は自分たちの会社の審査基準を公開していません。

そのため、審査が甘いのか厳しいのかという点においては確実なことはありません。

但し、以下の様な方の場合の審査結果はおおよその判断がつきます。

消費者金融などの金融機関に初めて申し込む人で、安定した収入、勤務先の勤務年数が長ければほぼ間違いなく審査は通ります。

既に1社の消費者金融から年収の1/3以下程度の融資を受けている場合も、審査は通ると言えます。

また、3社以上の消費者金融から年収の2/3以上の借入をしている人は、ほぼ間違いなく審査は通りません。

この場合、返済能力がないと判断されてしまうため、審査通過は厳しいと言えるでしょう。

審査基準で重視される事は、「年収」よりも「安定した収入」があるかどうか、また、他社からの借入があるかどうかという点が一番審査に影響します。

特に他社から借入のある人にとっては、その「総額」よりも「借入件数」を重視される傾向にあるため、複数の借入がある人にとっては審査通過が非常に厳しいと考えられます。

プロミスへ申請は、以上の事を参考にし検討してみて下さい。

審査に確実に通らない状態

審査を受ける前提として、まずは以下の状態の場合は確実に審査に通らないという事をお伝えします。

  1. クレジットカードや消費者金融の返済を遅延・滞納している
  2. 既に貸金業法における年収の3分の1以上の借入上限に達してしまっている

1は金融事故の状態です。

金融事故は、プロミスのみならず、すべてのカード契約を行う上で契約が結べません。

また、2に関しては法律で定められている事ですので、法的に融資不可能という事になります。

プロミスで設定している審査基準

プロミスでは貸付対象者として、次の様な条件を掲げています。

  • 安定した収入と返済能力が認められる人
  • 主婦・学生の方でもパートやアルバイトで安定した収入がある人

この様に、貸付対象者には、必ず収入がある人となっており、収入がない専業主婦の方や無職の方は審査を受ける事が出来ません。

プロミスの3秒お借入診断とは

プロミスでは実際に融資を申し込む前に、借入れ可能かどうか簡単に判断がつくサービスとして3秒お借入診断を行っています。

細かい個人情報は記載せず、生年月日や年収、そして他社の借入れの有無を入力することによって大まかに融資可能かどうかを知ることができます。

実際に審査するわけではないので、信用情報会社に申し込んだ情報等が通知されることはありません。

ただし、この結果で融資可能となったとしても、実際の申し込みでは必ずそうなるとは限らない点も覚えておく必要があります。

プロミスのポイントサービスとは

プロミスのインターネット会員になると利用に応じてポイントを貯めることが出来ます。

そのポイントを利用すると様々なサービスを申し込めます。

例えば40ポイント利用すれば申込日から翌月の月末迄プロミスと提携しているATM手数料が無料となります。

ちなみにポイントサービスに初回登録しただけで100ポイント獲得出来ます。

また、最大で30日間無利息サービスに申し込み出来ます。

ポイントサービスへの申し込み方法は、会員サービスにログインしてポイント申込ボタンをクリックするだけで、非常に簡単に手続きが出来ます。

プロミスは限度額内で繰り返し使える

プロミスのキャッシング契約は、契約期間が定められていること、そして利用限度額以内であれば何度でも借り入れが可能なローン商材となっています。

そのため、契約上、何度でも利用できるようになっており、契約更新が継続されることで、その期間は延長されます。

そのメリットとして、おまとめローンとして利用することも可能であり、ただ返済のみのローンとは異なり、必要時に借り入れが可能なサービスとなっています。

特に、返済のみに特化したローンサービスの場合、新たに現金借り入れを行う際、新規または過去のカードローン契約を行う必要があります。

しかし、プロミスで統一をしてしまえば、このような問題も無くなり、無駄なローン契約を回避することも可能です。

プロミスの審査は誰でも通るわけではない

プロミスのキャッシング審査は、誰でも通過するというものではなく、実際の通過率は約42%といわれています。

消費者金融のカードローン契約は、審査が甘いといった情報がインターネット上にあるものの、現実は6割の人が審査落ちをしており、申込内容において何らかの問題を抱えています。

先ず、複数社から既に借り入れがある場合、多重債務状態となるため審査が非常に厳しくなり、個人信用情報に返済遅延や滞納といった情報が残っている方は審査落ちします。

特に、代位弁済すなわち債権回収会社から督促状を受け取ったり、返済を行った経験のある方は少なくとも、返済日から5年以上経過しないと審査は通過しません。

これ以外に審査落ちする原因としては、クレジットカードでの事故履歴や毎月の携帯料金の支払いがプロミスの審査に影響します。

審査落ちする方には、このような問題を知らないまま、キャッシング契約を申し込んでしまい、さらに借入先を減らしたり、申込みブラックといった状態を引き起こしてしまいます。

そのため、心配な方は先ず個人信用情報を開示し、問題無いことを確認するのが重要です。

未成年でも借りれるのか

プロミスのキャッシングは、20歳以上からとなっており、18歳や19歳ではいくらアルバイトによる収入があったとしても契約は不可能です。

プロミスの商品概要には、『年齢20歳以上、69歳以下のご本人に安定した収入のある方』と明記されており、この条件に該当しません。

また、18歳や19歳でも大丈夫と勘違いしてしまう情報として、『学生の方でも』とあります。

しかし、基本的には前者が優先される事項となり、契約の対象外となっています。

そもそも、安定した収入があり、税金や社会保険料を納める社会人ですら契約出来ないこととなり、10代では社会的な責任能力が問えないといったことが関係しています。

さらに、あまりにも若年でキャッシングをすることは将来的な不安ともなり得るため、基本的にはプロミスに限らず、20歳未満は契約が出来ません。

プロミスの窓口担当の評判

プロミスでの窓口担当や電話オペレーターの評判については、賛否両論であり、担当者毎の差が指摘されています。

審査申込対応については、大手ながらの手順がしっかりと定められているため、マニュアル通りで至って普通との意見があります。

ただし、問題は急に態度が豹変する、横柄な態度になる、言葉遣いが悪いといった口コミが一部見られるため、良い印象を持たない人もいます。

しかし、全体に占める割合としてはしっかりと応対が出来ているとの定評が高く、悪い対応をされた方は運が悪かったと言えます。

実際、電話対応をするのは全員が正社員という訳ではなく、アルバイトやパート、派遣社員といったケースもあり、社員教育が十分に行き届かないケースもあります。

もし、電話や無人契約機での応対を少しでも回避したい場合は、インターネットからの契約が断然おすすめであり、必要な情報や受け答えをする必要がありません。

また、在籍確認の電話については個人情報の保護がプライバシーポリシーとして明記されており、明らかに怪しい電話や応対が悪い電話もあります。

このような場合は、全く関係の無い担当者へその旨を伝えて改善頂くのを促す必要があります。

基本的には、仮審査申込みの段階において、個人情報の取り扱いに関する注意事項への同意や取引規定を承諾しており、仮契約が成り立っています。

また、第三者へ不快な印象を与えるようなことは、全く関係の無いところで影響を生じさせることとなり、プロモス側でも徹底した配慮を行っています。

プロミスで申込みの際のお得情報

プロミスのキャッシング契約を行う際、メールアドレスを登録することで受けられるサービスが非常にメリットとなります。

インターネットからの契約申込であれば、審査結果をメールで受け取れるだけでなく、30日間の無利息期間といったサービスを受けることが出来ます。

さらに、契約後には会員登録することで、ポイントサービスの利用により、『提携ATM手数料無料』や『無利息サービス』といった特典もあります。

その他、ついついうっかりしてしまい、返済日を忘れてしまう方には、『ご返済日お知らせメール』を受け取ることができ、延滞してしまうリスクを回避できます。

その他、プロミスからのお知らせメールが配信され、お得な情報を得ることが出来るようになります。

プロミスは借入理由が問われない

ネットによる簡単な申し込みで利用することができるプロミスですが、お金の使い道にこれといった制限を設けているわけではありません。

申し込み時に特に具体的に用途を記載するようなことはなく、レジャー資金、旅行、その他ショッピングなど何だって使う事が可能です。

また利用金額が多くなるほど金利が低下していく特徴がありますから、現在複数のキャッシング、カードローンを抱えている人がすべてを一本化する際のおまとめローンとして利用することもできるのです。

様々な目的に利用できるプロミスなら、多くの方に役立つ可能性があるのです。

仮審査の結果はすぐにわかるのか

プロミスの仮審査の結果は、審査対応時間なら最短30分で通知を受けることが出来ます。

しかし、24時間365日の審査受付対応となっており、9時から21時までの間かつ融資条件に問題が無いということ条件付きにはなります。

申し込み時間帯によっては、審査時間に時間を要したりするものの、当日中にはメールでの受け取りが可能であり、はっきりとした融資金額まで把握することが出来ます。

もし、急いでいる場合でも、銀行カードローンと比較し、審査は短時間で行われ、そのまま必要書類をアップロードするだけで済みます。

また、カードの発行自体も自動契約機で行えるため、借り入れまでに掛かる時間も短くなっています。

プロミスの審査は大企業でも落ちることもある

プロミスのキャッシング契約は、勤務先が零細企業でも審査通過する可能性があり、たとえ大企業だとしても審査に落ちる可能性もあります。

基本的には、収入が重要視されるものの、契約申込者自身の信用度に応じて融資可否費が決定されています。

つまり、勤務先の経営状況よりも最優先されるべきは、その人が返済を履行するかどうかが重要です。

もし、勤務先の情報が影響するのであるとすれば、成長性がある小さな企業でも融資が行われ、大企業でも経営不振により業績の悪化および経営破たんの危険性があると判断される場合です。

大企業だとしても、株式により経営を行っているため、株価下落により赤字経営が続くと社員の給与カットといったリスクも出てきます。

零細企業でも安定した収益があり、給与も安定していれば借り入れは可能です。

一方、テレビ沙汰になったり、東京商工リサーチの情報で経営が著しく危険と判断された大企業の社員は、借り入れに注意が必要です。

あくまで、個人の返済能力が重要視されますが、それを支える収入という問題を忘れてはいけません。

プロミスは名義の貸し借りはNG

プロミスのキャッシング契約を行う際、名義貸し行為は絶対にNGです。

名義貸し行為自体、契約を締結する上で禁止事項であり、契約自体が無効となります。

また、名義を貸したもの自体が罰則を受けることとなり、個人信用情報にダメージを受けます。

さらに、名義貸しをする場合、契約が出来ない人がどうしても借り入れをしたいケースが多く、反社会的勢力との関係が考えられます。

プロミスの契約は反社会的勢力への関係性がある場合も、カードの利用停止および解約できることが明記されています。

その他、名義貸しは現金のまた貸し行為にも該当してしまうため、犯罪行為に加担することが問題です。

名義貸しを迫られた場合は、きっぱりと断ることが非常に大切です。

審査で年収と手取り額のどちらが重要視されるか

プロミスのキャッシング契約は、年収と手取り額のどちらが重要視されるかというと、基本的には年収です。

プロミスのキャッシングに適用されるのは貸金業法であり、総量規制では年収の1/3までの融資となるため、あくまで年収が審査条件です。

年収と手取り額については基本的に大きな差が無く、手取り額は税金や健康保険料が差し引かれた金額であり、年収から計算することが容易です。

しかし、難しいの可処分所得から生計費を差引いた自由に使える金額であり、契約者個人で異なります。

ただし、返済に充てられる金額も政令で定められる生計費を際し引くことで、どれだけの収入があるか概算査定することも可能です。

つまり、不安定な要素や手取り額といった条件を考慮せずに年収という情報で十分な審査を行うことが出来ます。

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